投資には値下がりの可能性があるため、「お金は現金で持っておくのが一番安全」と考える人も多いでしょう。もちろん、生活費や近い将来使うお金を現金で確保しておくことは重要です。
しかし、長期間使う予定のないお金まで現金のまま置いておくと、物価上昇によって実質的な価値が減ってしまうことがあります。資産形成では、「投資にはリスクがあるが、現金にはリスクがない」という二択で考えないことが大切です。
現金にも「インフレ」というリスクがある
インフレとは、商品やサービスの価格が継続的に上昇し、相対的にお金の価値が下がることです。
例えば、これまで100円で買えていた商品が110円になれば、同じ100円で買えるものは少なくなります。銀行口座に表示される預金残高が変わっていなくても、そのお金で購入できる商品やサービスは減っているかもしれません。
ここで区別したいのが、次の2つです。
- 預金残高という「数字」が減らないこと
- お金で買えるものという「価値」が減らないこと
現金は、株式のように日々価格が上下するものではありません。そのため、見た目には安定しています。しかし、価格が動かないことと、購買力が維持されることは別の話です。
投資商品の値下がりは口座の数字として見えるため、リスクを実感しやすいでしょう。一方、インフレによる現金の価値低下は、預金残高には表れません。気づきにくいからこそ、資産形成を考えるうえでは意識しておく必要があります。
年2％のインフレでも10年後には差が大きくなる
「物価が年2％上がる」と聞いても、それほど大きな影響には感じないかもしれません。しかし、小さな物価上昇でも、毎年積み重なると無視できない差になります。
毎年2％ずつ物価が上昇した場合、現在100円の商品は10年後に約122円になります。
現在であれば1万円で100個買える商品も、10年後には同じ1万円で約82個しか買えません。現金の額は変わっていなくても、購入できる量は減っています。
同じ考え方を1,000万円に当てはめると、毎年2％の物価上昇が10年間続いた場合、その購買力は現在価値ベースで約820万円相当になります。
もちろん、実際の物価上昇率が毎年一定になるとは限りません。この計算は、インフレの影響を理解するための一例です。
重要なのは、年単位では小さく見えるインフレも、長期間では複利的に積み重なるという点です。数か月後に使うお金であれば、大きな問題にならないかもしれません。しかし、10年、20年と使う予定のないお金では、置き場所によって将来の購買力に大きな違いが生まれます。
現金100％も一つの「資産配分」である
投資をしていない人は、「自分は特に資産配分を決めていない」と感じるかもしれません。しかし、すべての資産を現金で持っている状態も、一つの明確な資産配分です。
例えば、保有資産のすべてを日本円の預金に置いている場合、資産の100％を日本円に配分していると考えられます。
投資をしないことは、何も選んでいない状態ではありません。値動きのある資産を持たず、日本円の現金だけを持つという選択をしている状態です。
株式には価格が下落するリスクがあります。一方、現金にはインフレによって購買力が低下するリスクがあります。どちらか一方だけが危険で、もう一方が完全に安全というわけではありません。
資産形成で大切なのは、「リスクがあるか、ないか」ではなく、どのようなリスクをどの程度引き受けるかを考えることです。
現金100％であれば価格変動は抑えられますが、長期的なインフレへの対応力は弱くなります。反対に、運用資産を持てば価格変動は生じますが、長期的な資産価値の維持や成長を期待できます。
大切なのは「現金をゼロにする」ことではない
現金にもリスクがあるからといって、すべてのお金を投資に回せばよいわけではありません。
現金には、運用資産にはない重要な役割があります。
日々の生活費、急な病気や修理などに備える資金、近い将来に使う予定のお金は、必要なときに確実に使える状態で持っておく必要があります。
投資商品は、必要になったタイミングで値下がりしている可能性があります。近いうちに使うお金まで投資してしまうと、価格が下がっている時期に売却せざるを得なくなるかもしれません。
そのため、問題なのは現金を持つこと自体ではなく、目的のない余剰資金まで長期間現金のまま放置することです。
「不安だから、とりあえず現金で持っておく」という判断を繰り返していると、必要額を大きく超える現金が積み上がることがあります。その状態では、見た目の安心感と引き換えに、インフレによる購買力低下のリスクを引き受けています。
現金を減らすことを目的にするのではなく、まずは「何のために現金を持っているのか」を明確にすることが重要です。
使う時期に応じて現金と運用資産を分ける
現金と運用資産の割合を考えるときは、最初から「現金は何％が正解か」と考える必要はありません。適切な金額は、収入や家族構成、今後の支出予定によって変わるからです。
まずは、保有しているお金を使う目的と時期によって分けてみましょう。
日常生活や急な支出に備えるお金
毎月の生活費や、予想外の支出に備える資金です。必要なときにすぐ使えることが重要なので、基本的には現金で確保します。
近い将来使う予定のお金
住宅購入、教育費、車の購入など、使う時期や目的がある程度決まっているお金です。値下がりしたタイミングで取り崩すことを避けるため、現金を中心に考えます。
長期間使う予定のないお金
10年、20年単位で使う予定がなく、当面の生活にも必要ない余剰資金です。この部分については、現金だけで持ち続けるのではなく、長期・分散投資を含めた運用を検討できます。
このように、「いくら現金を持つか」ではなく、「何のためのお金を、いつ使うのか」から考えると、現金と運用資産の役割を整理しやすくなります。
すべてを現金にする必要も、すべてを投資に回す必要もありません。使う時期が近いお金は守り、長期間使わないお金には運用の選択肢を持たせることが、合理的な資産配分につながります。
まとめ
現金は価格変動が小さく、生活費や急な支出に備えるうえで欠かせない資産です。一方で、長期間持ち続ければ、インフレによって購買力が低下する可能性があります。
そのため、「投資をしなければノーリスク」と考えるのではなく、現金にも異なる種類のリスクがあることを理解しておきましょう。まずは保有しているお金を、生活に必要なお金、近い将来使うお金、長期間使わないお金に分けてみてください。現金を何となく持つのではなく、目的に応じて置き場所を決めることが、資産形成の第一歩です。
